コロナウイルスの世界的大流行によって得られたこととして、メンタルヘルスの優位性がある。これまでその重要性を無視してきた人たちにとっても、長引くロックダウンや隔離を余儀なくされる中で、メンタルヘルスはいかに健康や幸せのために重要か証明するものだった。メンタルヘルス・クライシス（心の病）は長い間、他の問題の影になってあまり目立つことがなかったが、今や世界中の多くで恥じらいやジャッジメントなしに語られ始めた。
アメリカの子供においては、メンタルヘルスを優先させるべきだと主張されていて、多くの学校がメンタルヘルスに関する理由で学校を欠席することを許可する法案を導入している。オーストラリア版ウィメンズヘルスより詳しく見ていこう。
新型コロナウイルスの大流行が、学生にとってどれほど深刻であるかは理解することは難しい。大学生でさえ、オンライン授業に頼るなど生活が一変している。教師陣にとっては試練の時期で、子供たちにとっては、友人に会えない、遊びに行けない、あるいは設備や教材が不十分、単にオンライン学習システムが使えないなどの理由で取り残されてしまっているように感じている。この状況がどんな影響を与えてしまっているのだろうか。
『ニューヨーク・タイムズ』誌では、多くの州が精神的・身体的な健康に関わる理由で、生徒の学校欠席を許可する新法案が活用されていると報じている。この法案は既にアリゾナ州、コロラド州、コネチカット州、イリノイ州、メイン州、ネバダ州、オレゴン州、バージニア州で実施されていて、直近ではユタ州で、学校を休む「正当な理由」に「精神的あるいは身体的な不調」が含まれることが決定した。これは学校や生徒にとって重要な出来事で、生徒たちが自分のメンタルヘルスを認識し、優先させられるようになっただけでなく、これまで精神疾患のみを対象としてきたメンタルヘルスの定義を広げることにもなった。
メンタルヘルスデーは、現状その過ごし方や明確な定義がなく、曖昧な領域であると考える人もいるが、基本的には一度リセットして、普段の生活から一休みする日を提供するもの。大人にとってもメンタルヘルスデーは極めて重要。喪失感を味わったとき、別れにひどく動揺しているとき、あるいは単に疲れ切ってしまったとき。誰にジャッジされることもなく、1日だけでも再調整するための休日を持つことは、驚くほど効果があるという。
『ニューヨーク・タイムズ』誌によると、これらの変化の多くは学生自身がリードしたキャンペーンの直接的な結果だという。報道によれば、2020年に権利擁護団体「メンタル・ヘルス・アメリカ」が、10代の若者を対象にメンタルヘルスにもっとも役立つトップ3について調査を実施。その結果、半数以上の回答者が、学校や職場でメンタルヘルスで欠席したり、休暇を得たりできることを挙げたという。これは2020年5月、調査会社ハリス・ポール社による1,500名以上のティーンエージャーを対象にした世論調査で、78％の調査対象者が、学生が自身の健康を優先できるように、学校はメンタルヘルスデーを支持するべきだと言及したことからも、さらに裏付けられている。
また、医療の専門家や責任者らは、親たちに自身の子供が取得するメンタルヘルスデーは慎重に利用すべきだと注意を促している。子供の学校での頑張りをたたえる手段として、この休暇を利用することを提唱する人もいるが、メンタルヘルス休暇は、子供が学校での不快な状況を避ける手段として取得するべきでないと注意している。不安やうつが原因の場合、1日、2日の休みでは対処できないような、より深い話し合いや長期的な解決策が必要になることもある。
それでもアメリカでこのような法案が実施されたことは喜ばしいことであり、メンタルヘルスを主張し、支持する必要性を示している。オーストラリアの学校でもまた、遅かれ早かれこのような法律が制定することを願いたい。
※この記事は、オーストラリア版ウィメンズヘルスから翻訳されました。
Text: Jessica Campbell Translation: Asami Akiyama
